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2011年4月26日火曜日

Violence grows over India's nuclear goals ~FT~

今回の自身を受け、原子力発電の先行きはかなり厳しいものに変わりました。実際問題、二次、三次災害までリスク勘案しなければいけないわけでありますが、如何せん、そこまで考えると原子力発電の導入は不可能です。でも、電力源としては非常に魅力的。さて、こまったぞ、現代人よ。

Violence grows over India's nuclear goals
by Amy Kazmin
Published : Financial Times 20 April, 2011
単語数 : 554words

【150文字要約】
震災と原子力発電について。インドで施工予定の原子力発電に対し民間人から反旗があがっている。福島の原発をみると、安全と言われる装置を完備しても歯が立たないことがわかる。また、建設予定の原発は、実施安全性の確証がない装置も装備しており、法律に引っかかる可能性も。施工主企業は安全性の立証に苦心している。
(149文字)

2011年1月9日日曜日

CICC Head of Investment Banking Quits ~FT~

中国企業のトップが辞任。ストックオプションで、がっぽり儲けたら、次のステージへ。アメリカンドリームならずチャイニーズドリームが出来つつあります。

CICC Head of Investment Banking Quits
by Jamil Anderlini
Published: Financial Times  31 December, 2010
単語数: 598words

【150文字要約】
CICCトップの辞任:中国最大の投資銀行CICCのトップが辞任し、別の投資会社のトップに就任。また、トップ以外にも多くの幹部が別会社に移っており、背景には、ストックオプションの行使期限満了に伴う、巨額報酬の獲得が考えられるとのこと。この機会に外資はCICCの人材を確保、加熱する中国市場パフォーマンスの一層の向上を図る。
(148文字)

2011年1月8日土曜日

Russia accuses west of more interference ~FT~

司法の世界。判決に対し、上告できる期限は限られています。日本だと、長期休暇などに対し、例外規定が設けられているのですが・・・ロシアではそこらへんはどうなっているのでしょうか。

Russia accuses west of more interference
by Isabel Ghost
Published: Financial Times  31 December, 2010
単語数: 505words

【150文字要約】
ロシアの判決処置に対する欧米各国の非難。ロシアの裁判所は石油を盗んだ男性に対して14年の刑を下した。反論文の提出は判決後10日以内の期間で認められているが、年始休暇が終わる頃には期限が切れてしまうとのこと。この措置に対し、欧米各国から遺憾の意が表明されているが、ロシア当局は正当な判決だとの主張を貫いている。
(150文字)

2010年10月19日火曜日

Rivals yet to scratch surface of Apple’s lead ~FT~

十月も気付けば後半です。勉強に遊びに気合入れていきましょう!

Rivals yet to scratch surface of Apple’s lead
by Chris Nuttall
Published: Financial Times  14 October, 2010
単語数:810words

【150文字要約】
タブレットPCの市場動向について。iPadに対抗しうるデバイスとしてはサムスンのGalaxy程度しか思いつかない。iPadが他のデバイスよりも優れているのは、ハードとオペレートシステムの相性の良さであり、対抗しうるデバイスとして消費者はウィンドウズベースのタブレット機が出るのを待ち望んでいる状況だ。(150文字)

2010年10月5日火曜日

Asian central banks act to stem rises ~FT~

美術は素晴らしい。今日は青山を散策ついでにギャラリー訪問。インスピレーション頂きました。

Asian central banks act to stem rises
by Peter Garnham
Published:Financial Times  29 September, 2010
単語数: 412words

【150文字要約】
アジア通貨に対するドル安の進行について。アジア通貨全てがドルに対して強い方向にシフトしたことに対し、ディーラーは懐疑的。また、アメリカ経済が予想以上に立ち直っていないことを受けて、政府が量的緩和に着手するのではとの憶測が、アジア先進諸国への資金の流入を誘ったとも考えられる。(137文字)